転職で年収アップは幻想?採用担当者がこっそり教える給料アップの交渉術

「転職で年収アップをしたい」

誰もが一度は考えたことがあるのではないでしょうか。この記事を開いたということは、少なからず転職で年収アップを狙っていることと思います。

はじめにお伝えしておくと、残念ながら「これをするだけで年収がアップする」という魔法のような方法はありません。

しかし、いくつかのポイントを抑えることで少しでも年収アップに近づけることは可能です。

とはいえどういう点に気をつければ良いのか、具体的にはわかりづらいですよね。

  • 転職しながら年収をアップさせたい
  • 給料を上げるためにはどんな交渉を行えばいいの?
  • 具体的なアピールポイントや採用担当者の裏側も教えてほしい

転職で年収アップを考えた際、上記のような疑問を持つ方もいらっしゃるかもしれません。

そこでこの記事では、「転職で年収アップをするために必要な給料アップの方法」について詳しくまとめました。

初めて転職をする方でもこの記事を見るだけで、具体的になにをすれば給料アップにつながるのかすぐにわかりますよ。ぜひ参考にしてくださいね。

はるな

せっかく転職をするのなら、年収アップできるかどうかは気になるところね。知らずに損する前に、この記事でチェックしておきましょう!

目次

転職で給料を上げたい!どんな対策や交渉を行えばいい?上がりやすい人は?

転職で給料を上げたいと思ったら、どういう対策や交渉を行えばいいのか気になりますよね。

しかし対策や交渉を考えるよりも、実はもっと考えるべきことや大切なことがいくつかあります。

この項目では給料や年収アップが実現しやすい人を参考に、転職で給料アップにつなげるにはどういう観点から行動すればいいのかをまとめました。

市場から見た年収アップが実現しやすい年代

転職市場で見ると、年収アップが実現しやすい年代は20代後半の方が多いです。(doda:年齢の分布グラフ1-1と1-2参考)

最も年収アップに成功しているのは28歳で、実は社会人として身につけてきたスキルや能力で実力差が出始める年齢でもあります。

20代前半で入社している場合、20代後半に達すると社内でも一定のポジションを獲得できるころでしょう。

そのポジションを獲得するまでに至ったスキルや経験は、環境が変われば評価が大きく変化する場合もあるのです。

つまり相応の努力や勉強を怠らなければ、環境を変えてみるだけで給料アップにつながる可能性がデータから算出されているわけですね。

もちろん20代後半になれば、誰でも給料アップにつながるわけではありません。

若く、かつ仕事でも一定の成果を出している(人によってはマネジメントも)層が、20代後半に多いというだけです。その点には注意が必要でしょう。

はるな

20代後半なら「ポテンシャル採用」としての可能性もあるわ。
これまでの実績を踏まえて、応募企業に貢献できそうな強みを探してみましょう!

給与規定の水準が高い業界を狙う

やりたいことから仕事探しをすると、どうしても「職種」だけを気にしがちです。ですが、もしあなたが転職による年収アップを狙っているとしたら、まずは「業界」からチェックすることをおすすめします。

というのも、年収というのは業界によって大きく異なるからです。たとえあなたがどれだけ優秀であろうと、年収が低い業界へ転職をした時点でもらえる金額が頭打ちになるからです。

参考資料:マイナビ 2020年版 業種別 モデル年収平均ランキング

上の表をご覧いただくとわかるかと思いますが、1位の外資系金融ではモデル年収(平均)が1515万円であるのに対し、2位の専門コンサルタントでは約半分の775万円に下がります。

さらに見ていくと、10位の政府系・系統金融機関では631万円と100万円近くも下がります。このように業界毎におおむね給与水準が決まっているため、業界選びは慎重に行う必要があります。

はるな

憧れの職業についたはいいけれど、年収の低い業界だった…」なんてことにならないように、事前に調べておくべきね。

給与水準が高い会社を選ぶ

業界選びを終えた後、次に気にするべきは応募企業の給与水準です。現状よりも給与規定の水準が高い企業を選択できれば、給与アップは実現しやすくなります。

社員への給与は、「給与規定」で定めている企業がほとんどです。しかし給与規定はどの企業も同じではなく、独自で定められています。

例えば同じ業界であっても、トップ企業と下位企業では規模も業績も大きく違いますよね。

その場合社員へ割り振れる予算も大きく違うので、給与に差が出てしまうのは仕方のないことです。

では同じような規模感の会社であれば、同じくらいの給与水準か?と思うかもしれません。

しかし規模感が同じでも、給与規定の基準まで同一とは限らないのです。会社の方針次第では、年収アップを十分に狙えます。

このように給与規定の水準はどの会社もバラバラですが、逆に給与アップを積極的に狙うなら給与水準が高い会社を選ぶのも1つの手です。

はるな

会社毎の給与を知りたい場合は、就職四季報がおすすめよ。
実際の社員の声を聞きたいなら口コミサイトもいいわね。

交渉よりも採用メリットをしっかり伝えるほうが重要

どんなに魅力的なスキルや経歴があったとしても、企業が採用したいと思える給与でなければ採用は決まりません。

もちろん一定の交渉は必要ですが、交渉だけに注力してしまうと相手があなたの魅力を感じ取れなくなる可能性もあります。

そのため交渉よりも、まずは採用してもらうことでどのようなメリットがあるのかを中心に伝えたほうが良いでしょう。

  • どのような経歴やスキル・経験があるのか
  • そのスキルや経験をどう活かして貢献につなげるのか
  • 採用するとどのようなメリットが得られるのか

採用担当者は、この応募者を採用するとどんなメリットがあるのか?という部分を中心に見ます。

メリットが感じられればそのスキルに見合った給与が算出されるでしょう。

その上で、なぜ現在の給与が低いのか。アップさせたい理由はなにかを伝えられるようにすると良いでしょう。

福利厚生も大事!賞与はアテにしすぎない

実は意外と盲点なのが福利厚生の部分です。企業からどれくらいの補助が受け取れるのかも考えておくと良いでしょう。

例えば家賃補助や社員寮です。今まで4万円の賃貸に住んでいたとして、社員寮に入れば月1万円になるとしましょう。すると実質3万円が浮く計算になりますよね。

月に3万円の給与アップとなれば、年間36万円を受け取っている状態です。意外と「実質給与アップ」という部分は盲点なので、ぜひ気にかけて見てください。

また賞与(ボーナス)は額も大きく、年収に大きな影響を与えます。どれくらい出るのか気にしてしまう場合も多いですが、アテにしすぎるのもよくありません。

なぜなら賞与は経営状況に左右されやすいからです。業績が好調なときは良くても、もし不調に陥った場合は個人がいくら頑張っても限界があります。

そのため賞与額だけを見て判断しないよう、注意しておくと良いでしょう。

転職で給料を上げる前に注意すべきポイントを確認!どこに気をつけるべき?

転職時に給料を上げるために、事前に注意しておくポイントがいくつかあります。

  • 自分の年収を客観的に把握する
  • 転職以外で給与を上げられないかしっかり確認する
  • 異業種や勤務地の変更も検討する

給料を上げようと思っても譲れないポイントがある場合、転職時に自らの首を締めてしまう可能性があります。

事前に自分を客観的に知り、転職の必要性や給料アップのために譲れる条件を確認しておきましょう。

自分の平均年収と比較して客観的な数字を知る

自分の給与に不満を持っていたとしても、客観的な数字として自分が平均と比較してどれくらいの位置にいるのかを確認しておいたほうが良いです。

  • 20~24歳 男性256万800円 女性249万7,200円
  • 25~29歳 男性301万9,200円 女性279万4,800円
  • 30~34歳 男性348万9,600円 女性296万8,800円
  • 35~39歳 男性394万800円 女性307万4,400円
  • 40~44歳 男性432万1,200円 女性322万3,200円
    (引用元:厚生労働省「令和元年賃金構造基本統計調査」)

自分が日本の平均年収と比べ、高いのか低いのかを年代に当てはめて確認してみましょう。

もちろんあくまで目安として、自分が平均値よりも高いか低いかを知ることが大切です。

自分の市場価値を知りたいなら、「ミイダス」が便利。あなたの職務適性やパーソナリティの特徴、ストレス要因、相性の良い上司・部下のタイプなどがわかるコンピテンシー診断や生まれ持った個性や心のコンディションがわかるパーソナリティ診断が無料で受けられます

本当に転職が必要なのかを改めて確認する

次に具体的なプランを組んでいく段階ですが、本当に転職というプランを組むべきかもう一度考えてみてください。

もし役職が上がって希望する給与に到達できる見込みがあるのであれば、待ったほうがいい場合もあります。

日本の場合はまだまだ年功序列の制度が根強く残っており、具体的な昇進の道筋が立っているなら無理に現状を変える必要もないかもしれません。

しかし昇進できる人数が限られており、ポストが空いていなかったり市場全体が伸びにくい場合は待たないほうが良いでしょう。

待ち続けるよりも環境を変えたほうが得策という場合に、初めて転職という選択肢を考えるのです。

転職をすれば必ずしも給料がアップするわけではないので、よくリスクと可能性を考えた上で最善の選択をしてくださいね。

場所や業種についてもしっかり検討しよう

もし現在働いている環境が地方の場合、少しでも都市部に近づいて平均賃金の高い環境へ移動することも視野に入れたほうが良いでしょう。

例えば全国の平均賃金は月30万7,700円ですが、東京都の場合は月37万9,000円と平均賃金そのものが高いです。
(引用元:厚生労働省「令和元年賃金構造基本統計調査」)

ただし年代によってはすでにマイホームがあったり家族がいたりして、容易に動けない場合もあります。

その場合は先述したように異業種への転職も検討すると良いでしょう。元々平均の賃金が高い業種へ転職すれば、現状の給料より水準が上がる可能性も大いにあります。

同調査によると、宿泊業・飲食サービス業は月27万8,700円の平均賃金です。しかし金融業・保険業の場合は月46万1,700円と一気に平均が上がります。

少しでも給料を上げるなら、今の状況も加味しながら場所と職業を考えてみましょう。

転職で年収アップをしたいならエージェントに給料の交渉を依頼するのもあり

現在では転職エージェントの利用が普及してきており、多くの方がエージェントに相談を行うところから始めています。

転職エージェント自体も企業から一定の信頼を得ており、個人が単独で応募するよりも有利な場合が多いのです。

そこで転職エージェントを活用した転職についても触れておきますので、ぜひ参考にしてください。

そもそも転職エージェントに給料の交渉はしてもらえる?

転職エージェントはそもそも転職者が交渉しにくい部分を、代わりに交渉してくれるという部分でメリットが大きいサービスです。

もちろん内容次第では確認から交渉まで代行します。希望の年収や給料があれば、事前に伝えておくと良いでしょう。

ただし年収や詳細な給与については内定してから伝えられることが多いので、希望の額面は内定前に転職エージェントの担当者へ伝えておいたほうが良いです。

担当キャリアアドバイザーは年収や給与についても把握した上で活動を進めるため、事前に条件を提示しないと後で期待値に満たない場合も。

とはいえ転職エージェントを利用すれば、必ず年収が上がるわけではないという点に注意が必要です。

最初に条件を設定して事前に伝えておく

どうしても自分が達成したい年収や給与を最低ラインとして伝えておき、できるならこのくらいは欲しいという希望ラインの2つを伝えておくと良いでしょう。

明確な基準があれば、キャリアアドバイザーもその基準に沿った活動が行えます。

もちろん市場価値に見合った年収額じゃないと、そもそも採用が決まることもありません。

そのため最低ラインは現在の年収からどれくらい上がれば妥協できるのか、業界平均や求人票に記載されている額を考慮して設定しましょう。

希望ラインとの2段階で設定すれば、比較的マッチングしやすい企業から妥協点を探せます。

転職エージェントは年収や給料の相場も知っているので、総合的に判断が下せるメリットも強みです。

あまりハードルを上げすぎると入社後に大変な場合も

最初から高い年収や給料を求めると、転職先の企業から強い期待を寄せられることもあります。

期待値が上がると求められる水準も高くなってしまうため、入社してから強いプレッシャーに押されてしまうこともあるでしょう。

せっかく転職に成功しても心身ともに負担が大きく、また転職となってしまえば企業とあなたの双方に無駄な労力が発生します。

たとえ同じ年収であっても、働きやすい環境で成長を感じられる状態なら満足度が高いというケースもあるでしょう。

年収にこだわるのも大切ですが、こだわりすぎないように注意しましょう。

はるな

「年収アップ」にこだわりすぎて、肝心の仕事内容ややりがいが疎かになってしまうと、また転職する羽目になってしまうわ。

はるな

何のために転職するのか」という目的をはっきりさせてから、「譲れない年収」を考えてみるといいわね。

転職で給料が上がる具体的なスキルやアピールポイントはどんなところ?

実際に転職しようと思い、給料を上げようと思ったときにどんなスキルをアピールしたらいいか悩む場合もあるでしょう。

では採用担当者は一体どんな目線から応募者を見ているのでしょうか。

この目線も知っておけば、具体的なアピールポイントが見えてくるはずです。

応募企業の課題を解決できるか

企業側が人材を募集する背景は大きく分けて2つあります。ひとつは欠員補充、そしてもうひとつは組織強化のためです。

いずれにしても、即戦力となる人材を採用したいことには間違いありません。

しかし、あなたが応募する求人が欠員補充だとしたら、年収アップの見込みは低いでしょう。なぜなら、退職する社員の給与と同程度の人員を採用したいという傾向があるからです。より優秀な人材を欲しいという希望はあるものの、予算を超える採用は控えることになります。

狙い目なのは、組織強化のための人員補充です。「上場を視野に」「事業拡大」「新規事業の立ち上げ」など、会社として勝負どころとなる採用は、これまで会社にいた人員ではなし得ないことをやりたいと考えているのです。

つまり、あなたのスキルが応募会社が抱える課題を解決できるかどうかという点が重要となります。もしこの点をクリアできるようであれば、少々強気に年収交渉をしてもいいでしょう。

はるな

採用は、企業にとって先行投資なの。会社の未来に貢献してくれそうな人材であれば、勇気を出して条件提示してくれるわ。

まとめ

転職で年収アップを実現させるのは、意外と難しいことではありません。どんな方であっても、環境を変えれば給与額が大きく変動する可能性は高いです。

しかしただ環境を変えるだけではいけません。企業にとってあなたを採用するメリットがなければ、そもそも内定をもらうことさえ困難です。

  • 給与水準が高い環境を狙う
  • 転職エージェントも活用するとGood
  • 応募企業に貢献できる強みをアピールする

上記3点を意識しながら、どんどん前向きに挑戦していけば少しずつ希望の年収へ近づけるでしょう。

ただし年収アップだけを目的としてしまうと、環境が思ったよりもなじめなくて再度転職のリスクもあります。

できるだけ目先の利益よりも、長期的な視点から自分にリターンがある選択をできるようにしてくださいね。

転職で年収アップは幻想?採用担当者がこっそり教える年収アップの交渉術

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